【理系のための就活講座】就活マーケットの概要

リーマンショック以降、アベノミクスや東京オリンピックへの期待感から景気に浮揚感が出てきました。

その影響は、就職難と言われ続けてきた新卒採用市場にも波及してきており、これまで採用人数を減らしてきた企業も、最近は「学生の売り手市場」と言われたリーマンショック以前の水準にまで戻しているところが増えてきています。

「じゃあ、就活は楽勝だな」と思われた、そこのあなた!残念ですが、そうでもないんです。

増やしたといってもこれには条件が付いているんです。その条件とは、「企業に貢献できる人材かどうか」ということです。これは、長年不況下にあった企業の取り組みを思い出せばよくわかります。

皆さんはあまり意識したことがないかもしれませんが、企業が人を雇うというのは大変インパクトのあることなんです。なぜなら、社員一人を定年まで雇用した場合、給与だけでも数億円かかるからです(下図ご参照)。

出典:最新!生涯給料「全国トップ500社」ランキング(東洋経済オンライン)

社員に係る費用には、給与以外にも、研修費や福利厚生費などがあります。これらを全部合わせると、莫大な費用になることがわかるでしょう。

しかし、企業は、こうした費用以上に、会社に貢献してくれると期待するから雇用するんです。そういう意味でいうと、企業が人を雇うということは、その人に投資していると考えることができます。

バブルと呼ばれた好景気の頃の企業は、投資できるお金をたくさん持っていたので、できるだけ多くの学生を確保しておいて、使い道は後で考えるという採用手法をとっていました。そのため、学生の多くは、ほとんど就職活動をすることなく、内定を獲得することができたわけです。

しかし、バブルが崩壊し、景気が悪化すると、企業は生き残るために様々な努力をしなくてはならなくなりました。経費を削減するため、多くの企業で過剰な人員のリストラも行われました。企業が社員を解雇するというのは、単に辛いというだけでなく、今まで投資した費用が無駄になってしまうことを意味します。

そうした苦い経験から、企業は、誰にでも内定を出すことはしていません。これは、新卒採用だけでなく、通年採用や第二新卒採用をしている企業が増えてきていることを考えれば、誰にでも内定を出していないのは明らかです。

企業は、入社してから確実に活躍できる人材が獲れるまで、妥協することなく採用活動を続ける傾向にあります。したがって、売り手市場になりつつあるとはいえ、企業が人材の質を下げてまで採用していないことを、まずは理解して下さい。

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